倉庫の総工費はいくら?用途・規模・仕様別にわかる建設費の目安と注意点

新たに倉庫の建設を検討する際、多くのご担当者様が最も気にされるのが「総工費(建設にかかる全体費用)」です。しかし、倉庫と一口に言っても、用途や規模、立地、建物構造、設備仕様によって費用は大きく異なります

この記事では、建設マネジメント(CM)会社の視点から、倉庫建設にかかる総工費の目安と、その内訳、コストを左右する主な要素、注意点についてわかりやすく解説します。

✅ 倉庫建設の総工費とは?

「総工費」とは、建築本体だけでなく、造成工事・電気・設備・外構・諸経費を含めた全体の建設費を指します。以下のような項目が含まれます。

  • 建築工事費(本体工事)

  • 付帯工事費(外構、造成、舗装等)

  • 設備費(空調、照明、電力、インフラ)

  • 設計・監理費用

  • 開発許可・申請手数料

  • 地盤改良費用(必要な場合)

  • 建設マネジメント費(CM費)など

✅ 総工費の相場:用途・構造・規模別に比較

倉庫の種類や構造によって、1㎡あたりの単価が大きく変わります。以下はおおよその参考単価です。

倉庫タイプ構造坪単価(税抜)㎡単価備考
一般倉庫(平屋)鉄骨造(S造)約30〜50万円約9〜15万円/㎡最も一般的な構造
定温・冷蔵倉庫鉄骨造+断熱仕様約50〜80万円約15〜24万円/㎡温度管理・機器あり
自動ラック倉庫鉄骨造・高天井約80〜150万円約24〜45万円/㎡搬送設備がコスト増
木造倉庫(中規模)木造または混構造約25〜40万円約7.5〜12万円/㎡中小企業・補助金活用向け
プレハブ倉庫軽量鉄骨約20〜30万円約6〜9万円/㎡短工期・短期間利用向け

👉 たとえば、**1,000㎡規模の一般倉庫(鉄骨造)**の場合、総工費はおおよそ9,000万円〜1億5,000万円前後が目安となります。

✅ 総工費を左右する5つの主要要素

  1. 立地・地盤の状況
     → 軟弱地盤では地盤改良費用が大幅に増加。都市部では外構・擁壁費も高額に。

  2. 建物の高さ・天井構造
     → 高天井や大型シャッター仕様、クレーン設置などがあるとコスト増。

  3. 断熱・空調・温度管理の有無
     → 冷凍・定温倉庫は専用機器や断熱材の導入で単価が2倍以上に跳ね上がる。

  4. 自動化対応の有無(物流機器)
     → 自動搬送機やソーターなどの導入で、付帯設備費が建物費用を超えることも。

  5. 補助金・税制の活用
     → ZEB対応や省エネ設備導入で、初期費用の最大1/2の補助が出る場合も。事前準備がカギ。

✅ コストを抑えるためにCM方式を選ぶメリット

CM(コンストラクション・マネジメント)方式は、発注者が建設コストを最適化するための仕組みです。

  • 複数業者からの見積比較で透明性確保

  • 設計・施工分離で不要な工事を削減

  • 早期のコストシミュレーションが可能

  • 補助金・申請業務まで一括管理

設計段階からマネジメント会社が参画することで、仕様とコストのバランスをとった合理的な倉庫建設が可能になります。

総工費は計画次第で大きく変わる

倉庫の総工費は用途・構造・仕様・規模・立地条件により千差万別です。初期段階からの正確なコスト算出、補助金の活用、建設パートナーの選定が非常に重要です。

建設費で後悔しないためには、CM方式を活用し、プロの視点で全体をマネジメントすることが成功の鍵となります。

まとめ

倉庫建設のプロセスでは、各段階での効率的なコスト管理と品質確保が鍵となります。弊社のコンストラクション・マネジメント方式を通じ、コスト削減と高品質な倉庫建設を提供することを目指しています。倉庫建設に関するご相談は、ぜひお気軽にお問い合わせください。