地震後の倉庫ラックはそのまま使える？傾き・アンカー・荷崩れの点検ポイント

地震後の倉庫ラックは、倒壊していないという理由だけで、そのまま使用を再開できるとは限りません。支柱、ビーム、ブレース、アンカー、床、パレット、積載物などに部分的な異常が生じている可能性があるため、建物とは別に点検する必要があります。

最初に行うべきことは、ラックへ近づいて細部を確認することではなく、危険区画への立入りを規制し、荷崩れや落下物の状態を安全な場所から確認することです。その後、ラック全体の傾き、部材の変形、接合部、アンカー、床、消防設備を順に確認します。

異常が見られるラックから荷物を降ろす作業にも、二次倒壊の危険があります。自社の従業員だけで対応せず、ラックメーカーや専門業者と作業方法を検討することが重要です。また、損傷した部材を現場判断で曲げ戻したり、溶接補修したりすることは避け、メーカーが認めた方法で補修・交換を行います。

スタッカー式クレーンなど、クレーン等安全規則上のクレーンに該当する設備については、震度4以上の地震後に使用する場合、作業前の点検が法令上必要です。点検結果は記録して3年間保存し、異常が認められた場合は補修しなければなりません。一方、すべての自動倉庫設備が同規則の対象になるわけではないため、設備区分とメーカーの点検基準を確認する必要があります。

使用再開は倉庫全体で一括して判断するのではなく、ラック番号や区画ごとに点検結果を整理し、安全が確認された範囲から段階的に進めます。点検内容、損傷写真、補修履歴、使用再開の承認者を記録し、今回の結果を平常時の積載方法、アンカー、落下防止、緊急点検体制の見直しへつなげることが重要です。

【重要事項】

本記事は、地震後の倉庫ラック点検について一般的な考え方を整理したものです。ラックの使用可否、必要な補修方法、点検項目、適用法令は、ラックの種類、メーカー仕様、設置方法、積載物、床構造、自動設備の能力・構造、地震による影響などによって異なります。

傾き、部材変形、アンカー異常、荷崩れ、床のひび割れ、消防設備との干渉などが確認された場合は、当該区画の使用を停止し、ラックメーカー、専門施工会社、構造設計者、消防設備会社等へご相談ください。クレーン等安全規則の適用や法定点検の要否について判断が難しい場合は、設備メーカー、保守会社、労働安全衛生の専門家または所轄労働基準監督署へご確認ください。